屋久島の風景と流木アート、流木オブジェが織り成す幻想世界へようこそ
 

 

 
諸用で京都に行ってきました。
嵐山の宿に泊まり朝の散歩で渡月橋方面に行こうと思っていたら桂川、中ノ島に「日中不再戦」と3cm位深く掘り込まれ、4m位の高さで石碑が堂々と建っていた。   107才で天寿を全っとうした清水寺貫主・大西良慶翁の揮毫。
 安保法案が強行採決されようとしている昨今、裏に書かれている碑文を見てまたまたびっくりした。
先人の知恵、教訓を生かしてほしい!!!


『日中戦争勃発三十周年を記念し、日中不再戦の悲願をこめて、広く京都府市民の協力により、景勝の地嵐山に碑を建立した。

これは日清戦争から太平洋戦争を通じて、日本ならびに中国の人民がこうむった悲劇を、断じてくりかえさない決意の表明である。

同時に、いままた侵略勢力が横行している時、日本・朝鮮・中国・ベトナムなどアジア諸民族は固く団結し、再びアジアを戦場としない決意の表明である。
一九六八年七月 日中不再戦運動京都実行委員会』

日中不再戦の悲願ー1

日中不再戦の悲願ー2

日中不再戦の悲願ー3

 

 

 

 

 
水平線の向こうに沖縄が在る
いつも橋の上から南の海と空を見つめながら考える。
なぜ権力者は不安を煽り立て戦争の準備はすれど、平和外交の積極的な推進をしようとしないか!

沖縄
 

 

 

 

 
是非、日本政府は地球上すべての戦争当事国に対して「日本国憲法第九条」の理念をアピールしてほしい!


瓦礫の中から少女の片手だけが出ていた  (パレスチナのガザ)

http://geocities.yahoo.co.jp/gl/uruknewsjapan/view/20090124/1232804940

 

 

 

 

 
このニュースは国内では封印されてるようです。

2009年1月13日、ブッシュ大統領はハワード前豪州首相のほか、ブレア前英首相、ウリベコロンビア大統領に大統領自由勲章という、文民に与えられる最高の勲章を与えた。
その理由は、「テロとの戦い」、民主化、人権擁護などでブッシュ政権に最大の貢献をしたからであるという。
日本はイラクのサマーワに自衛隊を派兵、C300輸送機による米兵などの兵員輸送を行った。
名古屋地裁で違憲判決が出ても無視をしてアメリカに従属する政府。
更に日本国内では毎年アメリカ軍に対して2000億円以上の思いやり予算と、今回グアム基地移転費用5兆円弱(プール付き<一戸建て住宅約7000万円多数)を負担予定!
小泉元首相が勲章をもらえなかった事が問題ではなく、アメリカの政治家は日本の政治家を馬鹿にしていて、自国の利益の為に日本の政治家を利用しているだけだ。
多額の国債(負債)を買い、沖縄米軍基地を含む日本各地の基地を提供し、アメリカ兵の国内犯罪を防げない、裁けない政府。
昔、米軍兵の車に轢かれ泣き寝入りした家族を知っている。
戦後日本国内で米軍兵が犯した犯罪数は数万件とも言われている。
日本国内駐留米軍は決して日本を守ってはくれない。
自国を守る為に日本の国内資産と政治家を利用しているだけだ。
そのような無駄金は早くやめアジア諸国に対して戦後補償を行い、朝鮮半島、中国、ロシア、ヨーロッパへの新しい活路を見出すべきだと思う。
そうすれば日本国内駐留米軍も必要なくなるし、自衛隊の縮小にもつながる。
アメリカのお友達ごめんなさい。決して国交断絶を願ってるわけではありません。
流木アートの世界にもどろっと!!!
最近、世の中のことが気になってしょうがない!!! マッド・アマノ氏のパロディー画
マッド・アマノ氏のパロディー画  

 

 

 

 
再度、定額給付金
駄馬の目の前に人参を見せ、走らせる騎手は誰か?
アンパン早食い競争の中身のアンコはどんな味なのか?
定額給付金の使い方に関してこんなニュースがあった。
「2兆円を生かす道 給付金めぐる「本音」」東京新聞

http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2009010990150409.html
自分は低所得者の部類だと思うが、12000円位のはした金は消費拡大の為になんか使わない。
政府が絶対資金援助をしないNGOや市民団体で使ってもらおっと。
これから毎年2200億円ずつ減らされる社会保障費に当てるなら何も考える事はないが。 

 

 

 

 
12月30日にブログで書いた
「夢を見た 願わくば現実になればいいと思う夢だった(日本)」が、愛読しているインターネット新聞JAN
JANに掲載されました。
どうぞそちらもご覧ください。

http://www.news.janjan.jp/government/0812/0812304431/1.php


宣伝になりますが、屋久島岩崎ホテルにて流木の花器展、販売を2008年12月30日より1月3日まで行っています。


 

 

 

 

 
その二(日本)

      夢を見た!願わくば現実になればいいと思う夢だった。

なかなか始まらなかった衆議院選挙も終わり、結果としては民主党が政権政党になった。
公明党は政教分離を突かれたり自民党の片棒を担ぎすぎた事などが原因で大敗した。
独自の不況対策や企業などへの働きかけが、労働者の心を掴んで共産党と社民党が議席を倍増した。
自民党と民主党の議員が極右政党を作り、政界の図式が分かりづらかったのがはっきりした。
民主党は議員が抜けたので過半数維持はしたものの、緊急時の国会運営をスムーズに行うためにも共産党と社民党の協力を仕方なく仰ぐしかなくなった。
右寄り議員が抜けた為、旧社会党の議員が力を増しリベラル色が濃くなった。
数の減った自民党は過去のしがらみに固執して脱皮出来なくなっていた。
自民党、民主党の二大政党制は確立されないまま多党時代に突入し、国民にとっては選択肢が増えて良いと思うが、議員は大変だ。
今までのように中途半端なごまかしが利かなくなり、問題発言はとことん追及されるようになり勉強不足は命とりとなった。

2008年12月の不況下に、利益から配当金などを引いた内部留保金が空前の規模に積み上がったらしい。   
日本を代表する大手製造業16社(トヨタ自動車など)で33兆6000億円を超えたとのこと。
それらの金が企業にとって財務基盤強化の為、大切なのは分かるが国の緊急時に付き30%課税された。
東証第一部企業への内部留保金への30%の課税は国の国家予算をはるかに超え、多党乱立の今、政府はこの予算を効率よく使えなかったら大変な事になる。

一年後

以前のように高所得者への優遇、大企業優遇政策は無くなり、それなりの課税をした為、貿易はまだ厳しいものの赤字国債も減らせる見込みがついてきた。
消費税も0%に戻り、消費も徐々に回復が進み、雇用も改善され少しだけ活気が戻ってきた。

経済産業省が推進してきた海外への原子力発電所の技術輸出が本格化し海外からの原発見学ツアーが多くなって来た。
ある日、大商談をまとめるため、政府要人同士が原発見学ツアー中に地震が起き、屋内のパイプが破断して少量のプルトニュームが漏れる事故が発生した。
政府要人は被爆して軽い火傷をした。
事の重大さから、そのニュースは臨時ニュースとして世界を駆け巡った。
隠されていた過去の原発事故も話題になり、日本の原子力発電所安全神話は総崩れしてしまった。
海外受注の商談も全てご破算になり、国内の原発も全て停止した。
当然、一民間人の被爆だったらこのようにはならなかっただろう。
100万年後まで残る国内の大量の核のごみをどうするか、大変な課題を日本国民は背負った。

原発事故の影響もあり安全なエネルギーの開発が急務となった。
風力、地熱、波動、太陽光などがあるが、特に大規模洋上風力発電所が注目されだした。
九州大学のグループが研究開発している。「1ユニットで原発1基分の発電」
政府も国家戦略として開発に乗り出した。

2007年7月には「従軍慰安婦」問題についてアメリカ下院議会で「日本政府は、明瞭かつあいまいさを留めない形で公的に認め、謝罪を行い、歴史的責任を受け入れるべきだ」と決議が採択されている。
オランダ、カナダ、欧州議会でも決議が採択されている。 事実です!!!

2010年には日本政府に対して、第二次世界大戦で強制労働や従軍慰安婦や虐殺などの行為に対して、中国を含むアジア、欧米の被害者が早期の謝罪と補償を最後の体力を振り絞って求めた。
世界各国で「従軍慰安婦問題」と同じように議会で決議が採択された。
かつてドイツも行ったように日本政府も遅まきながら戦争責任を取り国際社会から信用を取り戻してきた。
日本の軍事予算一年分の5兆円が当てられ、北朝鮮にも支払われ平和条約が締結された。
拉致被害者の方たちも帰国し、当然の如く拉致被害者の方たちにも北朝鮮政府から謝罪と補償を勝ち取った。

北朝鮮と国交が結ばれたことにより朝鮮半島経由でロシアから鉄道や陸路で、石油、天然ガス、鉱物資源などが入ってきた。

日本と中国は「戦略的互恵関係」から「平和的互恵関係」に変わりロシア同様、鉄道や陸路で様々な物資の輸送が行われるまでになった。
アジア通貨が出来るほど信頼関係が強くなった。

アメリカはドルの信用も無くなりイギリス同様、立ち直りが遅くなりそうだ。
鍵となるのは早期に軍産複合体の解体、財閥解体との国民の意見が強くなってきた。
日本の米軍基地が撤去され、2000億円強の「思いやり予算」や5兆円弱の「グァム島移転費用」の肩代わりが無くなり財政も潤ってきた。
今世界では不況の嵐から軍縮の嵐に変わり始めてきた。
中国、北朝鮮、日本の軍縮交渉も始まり国際社会からの真の信頼も得てきた。

二年後

大規模洋上風力発電が電力を水素に変換して貯蔵、船で陸に運び電力として利用するシステムの技術が開発され、その技術が車の輸出額を超えた。
勿論、中国にも輸出され石炭や石油の消費が減り、世界自然遺産の屋久島の森が回復した!!!

次回は屋久島です。  長文ご講読ありがとうございました。

 

 

 

 

 
12月27日にブログで書いた
「夢を見た 願わくば現実になればいいと思う夢だった」が、愛読しているインターネット新聞に掲載されました。
どうぞご覧ください。

http://www.news.janjan.jp/living/0812/0812274283/1.php name=sequel> 

 

 

 

 
               style="FONT-SIZE: x-large">その一(世界)


       夢を見た!願わくば現実になればいいと思う夢だった。


1929~1939年まで続いた世界大恐慌を超える不況の嵐が世界中に隈なく吹き荒れている(2009年)。
特にアメリカの企業は凄まじく経営難に陥り、破綻しそうな大手自動車会社ビッグスリーなどの労働者の失業保険が切れた頃からアメリカ各地で暴動が起こり始め、他企業の失業者にも飛び火した。
政府の救済支援を求めているビッグスリーや他の大手企業責任者に対して、旧経営陣から現経営陣までの海外資産を含めた財産に対して重課税(90パーセント)が掛けられ、政府の支援とあわせれば再建の見通しがつきそうになってきた。


オバマ政権のアフガニスタンへの兵力増強も約20年前の旧ソ連同様失敗に終わった。
地球の裏側まで行って行う戦争には大義名分があろうとなかろうと他民族に対して、鉄砲の弾を撃ってはいけなかった。
残虐な戦争行為で兵隊が、PTSD(心的外傷後ストレス障害)になるのは当たり前なのに、なぜならない人がいるのかが不思議だった。最新薬とキリスト教牧師の説教が効いたようだった。
アフガニスタン侵略の無意味さを知った日本とイギリス以外の国々は、早期に撤退し、既に金融危機を脱しつつあった。
失業率も20%を越え、アフガニスタン戦争にも負け、自由の国アメリカはとても不自由な国になってしまった。
アメリカの一般大衆はこのような状況に落し入れたウオールストリートやブッシュ親子、不況下にトテツモナイ利益を上げ、失業者を出さなかった軍需産業に対しても不満を爆発させた。
暴力ではなく政治の力による解決の為、民主党でもなく共和党でもない、超リベラルで、企業と距離を置いた一般大衆による第三の政党を立上げた。
勿論、政策は、戦争の放棄、軍産複合体の解体、財閥解体、マイクロソフト社などの企業役員報酬に80%課税、日本、及び世界各地の米軍基地撤去、全ての国との友好条約早期締結、エイズ治療薬などの特許破棄、
最優先課題は地球温暖化防止と土壌汚染の防止、撤去!!!等々.......
代表は、........?????


他の国はどうだろうか?
ロシアはKGB(ソ連国家保安委員会)出身のプーチンやメドベージェフなどが得意分野とする諜報活動により、マスコミ弾圧、ロシアンマフィアとの癒着、近隣諸国への干渉過多、などなど、、、命取りはやはり政治家としての立場を利用しての多額の贈収賄だった。
勿論、失脚した!!!
ロシアは、石油、天然ガス、シベリアなどに眠る鉱物資源、等の天然資源が世界に輸出できるぐらい豊富に持っている。
豊富な国力を利用した新社会主義国を目指したリーダーが現れた。
最新技術を生かした近代産業と農業をかみ合わせた、近隣諸国との融和を掲げた新しい国家指導者となった。


EU諸国は加盟国も増えだしその力はロシア、アメリカと対等に渡り合える位になり始めた。
やはりリーダーシップを執ったのはドイツだった。
第二次世界大戦のきっかけを作ったヒットラーが行なった事の責任も取り、企業責任も含め戦後保障を行なったことが評価された。
23年前に起きたチェルノブイリ原子力発電所事故の直接被害を受けた教訓を生かし、EUでは自然エネルギー開発が進み世界をリードしそうだ。
 イギリスはアメリカ同様金融システムが崩れ、特に保険業務がガタガタになった。
世界の海を制し、植民地主義に謳歌した大英帝国の面影もすっかり無くなり、その後の支えだった金融システムも崩壊してしまった。
アメリカと歩調を合わせ、同盟国を騙して行ったイラク戦争、アフガニスタン戦争の責任は重い。
残ったのは過去の栄華を思い出させてくれる大英博物館ぐらいだろうか?
イギリスの再生はかなり難しそうだ!(夢話だから何とかしたいが?)


アメリカとイギリスの影響力が少なくなったパレスチナ問題はアメリカ問題(金融危機)によって救われた。
パレスチナ問題が解決したのはイスラエルとパレスチナの一般大衆による和解に向けた話し合いの成果だった。
双方の一般大衆が政治を動かした。


中東の国々は自然エネルギー開発が進んだ影響により石油の需要が減った。蓄えていた資金を使い、砂漠の緑化事業が各国の協力の下で大規模に行われている。


アフリカで起きている紛争の殆どが大国による石油、鉱物資源などの争奪戦の影響だったので、中東同様、自然エネルギー開発が進んだ影響により石油の需要が減り、地域紛争が減り、難民も減り、砂漠に点在する村々が活気を取り戻しつつあった。


中国は、香港で大規模な民主化運動が起こり本土にも波及し、20年前に起きた天安門事件以上に発展し政権を揺るがせたが、金融危機を乗り切った実績を強調しながら、政権維持のために初めて聞く耳を持った。
今まで民主化に対する国民の要望には妥協しなかったが、今回政府は国民に対して公約(マニフェスト)を発表した。
民主化が進んだ影響により、台湾は中国との緊張感も和らぎ、二国間の軍縮が進みもうすぐ中国の一部になりそうだ。
将来の台湾にとっても得策だと思ったのだろう。
チベットは、民主化が進んだ中国と、干渉の少なくなった欧米の影響により、独自の宗教立国になった。
インド、ネパール、世界各地に散った約13万人の人達が戻り始めた。


30年位前までの中国の町風景は自転車の洪水だったが...........
13億人の10%の人達が車に乗るようになり、世界自然遺産の屋久島の森が危うくなってきた。


次回は日本です。  長文ご講読ありがとうございました。



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切な国民の税金を与党の選挙対策として使ってほしくない。
これは国税を使ったスーパー贈収賄疑獄事件だ!!!!!
国民の6割から7割の人達が反対している。
≪定額給付金を受けとって野党に献金しよう≫と言う面白い考えもあるが
自分は、消費税を今後ゼロにするのに2兆円を使うとか
これから毎年2200億円ずつ減らされる社会保障費(ウィキペディア(Wikipedia))
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%A4%BE%E4%BC%9A%E4%BF%9D%E9%9A%9C
に当てるなど、良案はいくらでも有りそうな気がする。
何と9年分ですよ!!!
反対する人いますかね? 

 

 

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金澤 尚

Author:金澤 尚
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